スーパーやレストランでの食品廃棄大幅減少

スーパーマーケット、パン屋、レストランで売れ残りや消費・賞味期限切れで廃棄する食品が減っている。閉店前に売れ残りの商品を割引価格で売るのが一般的になったのと、割引価格を人工頭脳（AI）が決定していることも大きな要因だ。

例えば大手スーパーのアルバートハインではAIを利用し、苺の消費期限を決めている。これにより廃棄が70,000キロ減った。消費期限は季節や天候で決まるが、これまでは標準の数値を使っていた。AIはこれを的確に予想し期限を決めている。また苺の生産者は水分と糖分をスキャンし消費期限がわかる仕組みだ。

このシステムでアルバートハインは昨年360万キロの食品廃棄を減らした。また「私を捨てないで」バッグや「昨日のパン」を売ることで250万キロの食品廃棄を防いでいる。

同じくスーパーのチェーンLIDLでは2023年度は2018年度と比較し食品廃棄率は31％減っていると発表。2030年までに50％減らすと述べている。LIDLでは2021年と2022年に1200万個以上の「私を捨てないで」(Verspil-mij-niet）商品が売れている。消費期限の最後の日に売る商品で、紙袋に入れた売れ残り商品パックを25セントか50セントという値段で売っている。これは560万キロの食品に相当する。

LIDLではスーパーで店頭に並ぶ商品ではなく、倉庫や流通センターでの野菜や果物の消費期限ギリギリのものがある。年間約60万キロがフードバンクに運ばれる。余ったパンは家畜の餌として再利用している。

スーパー以外の小売店では「Too Good To Go」を利用して、売れ残りの食品をさばいている。消費者はこのアプリを携帯電話に入れれば、どこで売れ残り商品が安く手に入るかがわかり予約が可能だ。すでに10,000軒の小売店やレストランがメンバーになっており、400万人がアプリをダウンロードした。

（画像はLIDLの「私を捨てないで」の袋）